現在、つみたてNISAの商品を選定中です。
少し前までは「ひふみプラス」一本で積み立てていたのですが、今年の「ひふみプラス」は運用来最悪の数字をたたき出してしまったので、インデックスファンドをメインに商品を見直すことになりました…。
また、アクティブファンドは信託報酬も高いのがネックになり、信託報酬が低いインデックスファンドをメインとする予定です。
商品一覧
さて、つみたてNISAの商品は、世の中にあふれている投資信託から金融庁が一定の基準に則って選定したものです。
以下、金融庁のサイトにあるつみたてNISA商品一覧になります。
現時点(2018年12月3日)で、162本もの商品がありますね。
選定されているとはいえ、160本近くあるのですから選ぶのも大変ですね…。
ただ、ここから証券会社によって販売されている商品が違うので、一つの証券会社から選択できる商品はさらに少なくなります。
例えば、僕がメインで利用しているのは「楽天証券」になりますが、現時点(2018年12月3日)で楽天証券から買えるつみたてNISA商品は150本ですね。
金融庁が選定したものから10本ほどしか減っていないので、大変さはほとんど変わりません…。
それほど楽天証券が幅広く対応しているということの裏返しになりますが。
商品種類
さて、数多くある商品の中から商品を選ぶことになりますが、種類の違いとして以下があげられます。
- 運用方法
- 商品内容
- 対象地域
一つずつ解説します。
運用方法
運用方法は大きく「インデックスファンド」と「アクティブファンド」に分けられます。
インデックスファンド
ざっくり言うと、「何かの指数に合わせた値動きをする」商品です。
例えば、有名なものだと「日経平均株価」があります。
日経平均株価に連動したインデックスファンドは、日経平均株価に合わせて値動きするので、日経平均株価が上がれば利益が出て、下がれば損益が出る仕組みです。
運用会社からしても「何かの指数」に連動した商品を作るだけなので手間がかかりません。
手間がかからない分、運用にかかるコストを抑えられるので、信託報酬が低いものが多いです。
アクティブファンド
ざっくり言うと、「運用会社が独自の基準で選定した」商品です。
例えば、運用会社が「これから上がる」と思った株式だけを集めた商品があったとすると、それはアクティブファンドに分類されます。
運用会社の予想がピタッとはまれば大きく利益が出ることもありますが、反面、大きく損益が出ることもあります。
（まさに今年のひふみプラスのように…。）
運用会社からすると、「これから上がる」と判断したものを組み合わせてファンドを作りあげるので、選定にかなりのコストがかかるので信託報酬が高くなります。
商品内容
投資信託を構成する内容は大きく「株式」、「債券」、「REIT」に分けられます。
※コモディティも一部ありますが今回は省きます。
株式
みなさんご存知「株」と呼ぶものです。
株式会社が発行している株式の価値、株価に連動した商品です。
債券
いわゆる借金です。
国の借金を「国債」、会社の借金を「社債」と呼びます。
債券につけられた金利に連動した商品です。
REIT
少々わかりづらいのですが、不動産に投資する投資信託になります。
投資家から集めたお金で不動産を購入し、購入した不動産を合算した価値に対して連動した商品です。
対象地域
投資対象地域は大きく「日本」、「先進国」、「新興国」に分けられます。
日本
言わずもがな、わが国日本に絞った商品になります。
先進国
世界的に見て、「先進国」と位置付けられた国に絞った商品になります。
先進国とは、経済が大きく発展した国のことです。
ただ、先進国と言っても複数の団体が複数の定義を持っているため曖昧なので、ここでは対象国をあげるのはやめておきます。
新興国
世界的に見て、「新興国」と位置付けられた国に絞った商品になります。
新興国とは、経済が急速に発展している国のことです。
（発展途上国とは異なりますのでご注意ください）
新興国も先進国と同様に複数の団体が複数の定義を持っているため曖昧なので、ここでは対象国があげるのはやめておきます。
商品選択
頭が痛くなりますよね…。
僕も最初は「ひふみ一択じゃー！」と深く考えずに投資していたので、いま思えば恥ずかしいです…。
でもここから商品を選択しなくてはいけません。
商品選びから目を背けて、ダーツやあみだくじで決めることもできますが、それで損しても納得できますか？
僕はしっかり自分で選んだ上で損したならまだ納得できます。
さて、現在はポートフォリオを考え中なので、ポートフォリオが完成次第公開する予定です。
いま考えている中では新興国株式インデックスファンドを多めに組み込もうと考えています。
新興国株式を選ぶ理由
最も大きな理由が「米国の利上げ打ち止めが近い」からです。
米国の中央銀行であるFRB(連邦準備制度理事会)のパウエル議長が、当初予定していたよりも早く利上げを打ち止めすることを示唆する発言をしたことは記憶に新しいです。
では、米国の利上げが打ち止めになるとどうなるかというと、その反対である「利上げが続いた場合」を考えてみるとわかりやすいです。
米国の利上げの影響①
米国の利上げが続くと、世界的に見て1番の大国である米国の国債の金利が高くなります。
米国の金利が高ければ、安定して利益を得られると考え、世界中の投資家が米国債を購入します。
では、米国債を購入した資金はどこから出てくるかというと、リスクが高くても金利が高いから購入していた新興国債になります。
通貨安を抑えるために金利を高くして、投資家からお金を集めていた新興国としては最悪の事態です。
通貨安が進むと輸入に多くの資金が必要になり、輸入額が大きい国にとっては損害が大きくなります。
米国の利上げの影響②
新興国はドル建て債務が多いので、①と同じく米国債の金利が上がればその分返済に苦労することになります。
カードローンや消費者金融の金利が高ければ高いほど返済に苦労することを想像していただければわかりやすいかと。
以上のことから、米国の利上げは新興国の経済発展に大きな影響を及ぼし、最悪の場合はデフォルトに追い込まれる可能性があります。
その反対である利上げが打ち止めになるということは、新興国の経済発展にとってプラス材料になることが想像できるのです。
対象商品
以下、楽天証券において、いま組み込もうと考えている商品になります。
どれも信託報酬が低いので、もし新興国株式に興味がありましたらご自分のポートフォリオに組み込んでみてください。
ではまた！
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